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ワイヤレスビデオ伝送システム(BOLT6 LT750 TX1:RX2 V-Mount)のご利用について

Teradek BOLT6 LTは5GHz帯と6GHz帯を使用する無線機器です。
6GHz帯は日本国内では屋内利用に限定されており、設定を誤ると電波法違反となります。ご使用前に必ずご確認ください。

屋外での6GHz帯の使用は電波法違反です

電波法上の責任は機器を使用した方(送信機の電源を入れて電波を発射した方)が負います。
レンタル機材であっても責任の所在は変わりませんので、リージョン設定を必ずご確認のうえご使用ください。

1. 送信機(TX)のリージョンとバンド設定

リージョンは2種類です。使用場所に合わせて必ず選択してください。5GHz帯にも屋外で使用できない帯域が含まれるため、屋外では「Japan Outdoor」を選択する必要があります。

屋内で使用する場合

Japan Indoor

選択可能なバンド:
5GHz帯 / 6GHz帯

完全に閉じられた屋内空間でのみ6GHz帯を選択できます。

屋外で使用する場合

Japan Outdoor

選択可能なバンド:
5GHz帯のみ

屋外利用が認められていない帯域は自動的に除外されます。

出庫時の設定:Japan Outdoor
設定の変更はお客様側で可能です。使用環境に合わせてご確認・変更をお願いいたします。

2. 「屋外」とは -- 屋根があっても屋外とみなされる場所があります

判断の基準は「6GHz 帯の電波が屋外に漏れないこと」です。屋根の有無ではありません。

屋内とみなされる場所 / 6GHz帯 使用可

  • 扉を完全に閉めた撮影スタジオなど、閉じられた空間
  • 列車内
  • 船舶内(船室など閉じられた空間)
  • 航空機内

屋外とみなされる場所 / 6GHz帯 使用不可

  • 自動車・バスの車内
  • 船舶のデッキ上
  • スタジオの大扉が開いている状態
  • 屋根があっても天井が抜けて空が見える施設(スタジアムなど)
  • 建物内・列車内・船舶内から送信し、屋外で受信する場合

 

3. 6GHz帯を使用する場合、送信機(TX)は AC 電源から給電してください

6GHz帯の屋内利用(LPI)では、送信機を AC 電源から給電することが条件として定められています。
根拠:令和四年総務省告示第二百九十号(電波法施行規則第六条第四項第四号(4) の規定に基づき総務大臣が別に告示する条件)

OK / 6GHz帯を使用できます

(1) BOLT6付属のACアダプタから直接給電する
REDカメラ、SONY BURANO/FXシリーズ、Blackmagicカメラなどは、カメラ経由でAC給電にできないため、この方法になります。

(2) AC駆動中のカメラ本体のDC出力(LEMO 2pin、RS 3pin等)から給電する
ARRIカメラ、SONY VENICEなど、カメラ用ACアダプタを使用している場合はこの方法も可能です。カメラ背面のVマウントバッテリーのD-Tapからの給電は該当しません。

NG / 6GHz帯を使用できません

バッテリー駆動のカメラやVマウントバッテリー(D-Tap等)からBOLT6へ給電した状態で、6GHz帯を使用すること

AC給電が必要なのは6GHz帯を使用する場合のみです。5GHz帯はバッテリー駆動で問題ありません。

4. リージョンとバンドの確認・変更方法

設定の確認・変更にはスマートフォンアプリ「Teradek BOLT」が便利です。機器のBluetoothを有効にしてからご操作ください。

TX(送信機)

  1. アプリを起動し「Status / Configuration」を選択
  2. 「Transmitters」から対象のTXを選択
  3. STATUS 内の「Region」で現在の設定を確認
  4. 右上メニュー →「Channel Selection」へ
  5. 「Region」でリージョンを選択。Japan Indoor の場合は「Band」で5GHz帯 / 6GHz帯を切り替え

RX(受信機)

  1. 「Receivers」から対象の RX を選択
  2. 右上メニュー →「Channel Selection」へ
  3. 「Band」をTXと同じ設定に合わせる

リージョンはTXの設定に依存します。RX側はBandをTXと一致させないと受信できません。

アプリのダウンロード: App Store(iOS) / Google Play(Android)

5. 電波法の罰則について

電波法上の責任は、機器を使用した方(送信機の電源を入れて電波を発射した方)が問われます。

  • 電波法違反:1年以下の懲役または100万円以下の罰金
  • 公共性の高い無線局に妨害を与えた場合:5年以下の懲役または250万円以下の罰金

法令および製品仕様の最新情報は総務省・メーカーの公表内容をご確認ください。

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